言語聴覚士の業務

高齢化が進む中、言語聴覚士の存在は重要視されています。　
言語聴覚士は脳卒中などによる言語機能障害や、先天的難聴などの聴覚障害を持った人の相談にのりながら、指導やリハビリを行います。
機能回復訓練の立案に欠かせない、検査と評価を伴う重要な仕事で、発声障害や聴覚障害など言葉によるコミュニケーションに問題がある方にリハビリなどでサポートするスペシャリストです。

言語聴覚士は、平成10年4月に国家資格になった比較的新しい資格です。
これまで医療言語聴覚士資格制度推進協議会と、日本聴能言語士協会がそれぞれ言語療法士や臨床言語士の認定資格を設けてきましたが、平成9年に言語聴覚士法が制定され、その規定により国家資格となりました。　
言語障害者はさまざまな原因から、他者のコミュニケーションが困難になっています。そのため、意志の疎通がなかなか思うようにされず、障害の苦しみの大きさはなかなか理解されません。
その上、誤解を受けることも少なくないのが現状です。　
言語聴覚士（ST）は、こうした障害をもつ人々に対して言語訓練やその他の訓練、検査などを行い、本人だけでなく家族に対しても指導と助言を行っていき、それを根気良く繰り返すことによってコミュニケーションに関する障害を解決するために活躍します。
難聴、失語症、乳幼児および障害者の言語発達の遅れなど、コミュニケーション能力に障害がある人に対して、言語機能の回復や発達のための検査を行い、患者さんに合った訓練プログラムをたて、それに沿ったリハビリや摂食・嚥下（飲み込むこと）機能の回復をサポートするのが仕事です。
脳卒中による失語症や、歯科・口腔外科の手術後の構音障害など、音声・言語・聴覚機能に障害を持つ人も様々ですが、言語聴覚士の人手不足により継続的に訓練を受けたくてもそのニーズに対応しきれていないのが現状です。
医療・福祉・保健・教育といった幅広い分野で需要が高まっている資格です。

言語聴覚士（ST）の仕事の将来性は医療分野の対象者に、適正な訓練や検査を行うだけでも1万人の言語聴覚士を配置する必要があるといわれています。
その数は年々増加する傾向にあります。また、
20年後には2万人が必要という予想もあるため、医療・福祉・保健施設などで需要は急速に増加すると考えられます。

言語聴覚士は、下記のような様々な場所で活躍しています。

医療機関	病院・診療所などのリハビリテーション科、脳外科、耳鼻科、神経内科、小児科など
保健機関	保健所、保健センターなど
福祉機関	老人福祉施設、身体障害者福祉センター、療育センター、ことばの相談室、児童相談所など
教育機関	ことばの教室、養護学校、聾学校など

★求人状況
就職率はほぼ１００％なので、どこにも就職できないということはあまりありません。
ただし、ここ数年、言語聴覚士養成校の数が急増し、また、１つの言語聴覚士養成校あたりの定員が以前よりも多くなってきたこともあり、徐々に人気のある病院などは埋まりつつあります。
また、対象とする障害等が他のリハビリ専門職よりも限定されることから、医療機関に就職する場合は、やや制限されます。

★就職先について
近年、以前に比べて言語聴覚士の職域も拡大してきました。病院だけではなく、介護老人保健施設や指定介護老人福祉施設等の介護保険施設、訪問看護ステーション等での訪問リハビリテーション、行政組織など様々な就職先があります。
しかし、これら多くの種類がある就職先はどこを選んでも同じではありません。