/ 言語聴覚のリハビリを行う、言語聴覚士の資格について紹介しています。 ja Copyright 2009 Sat, 15 Aug 2009 12:03:55 +0900 http://www.sixapart.com/movabletype/ http://www.rssboard.org/rss-specification 言語聴覚士は脳卒中などによる言語機能障害や、先天的難聴などの聴覚障害を持った人の相談にのりながら、指導やリハビリを行います。
機能回復訓練の立案に欠かせない、検査と評価を伴う重要な仕事で、発声障害や聴覚障害など言葉によるコミュニケーションに問題がある方にリハビリなどでサポートするスペシャリストです。

言語聴覚士は、平成10年4月に国家資格になった比較的新しい資格です。
これまで医療言語聴覚士資格制度推進協議会と、日本聴能言語士協会がそれぞれ言語療法士や臨床言語士の認定資格を設けてきましたが、平成9年に言語聴覚士法が制定され、その規定により国家資格となりました。　
言語障害者はさまざまな原因から、他者のコミュニケーションが困難になっています。そのため、意志の疎通がなかなか思うようにされず、障害の苦しみの大きさはなかなか理解されません。
その上、誤解を受けることも少なくないのが現状です。　
言語聴覚士（ST）は、こうした障害をもつ人々に対して言語訓練やその他の訓練、検査などを行い、本人だけでなく家族に対しても指導と助言を行っていき、それを根気良く繰り返すことによってコミュニケーションに関する障害を解決するために活躍します。
難聴、失語症、乳幼児および障害者の言語発達の遅れなど、コミュニケーション能力に障害がある人に対して、言語機能の回復や発達のための検査を行い、患者さんに合った訓練プログラムをたて、それに沿ったリハビリや摂食・嚥下（飲み込むこと）機能の回復をサポートするのが仕事です。
脳卒中による失語症や、歯科・口腔外科の手術後の構音障害など、音声・言語・聴覚機能に障害を持つ人も様々ですが、言語聴覚士の人手不足により継続的に訓練を受けたくてもそのニーズに対応しきれていないのが現状です。
医療・福祉・保健・教育といった幅広い分野で需要が高まっている資格です。

言語聴覚士（ST）の仕事の将来性は医療分野の対象者に、適正な訓練や検査を行うだけでも1万人の言語聴覚士を配置する必要があるといわれています。
その数は年々増加する傾向にあります。また、
20年後には2万人が必要という予想もあるため、医療・福祉・保健施設などで需要は急速に増加すると考えられます。

言語聴覚士は、下記のような様々な場所で活躍しています。

医療機関	病院・診療所などのリハビリテーション科、脳外科、耳鼻科、神経内科、小児科など
保健機関	保健所、保健センターなど
福祉機関	老人福祉施設、身体障害者福祉センター、療育センター、ことばの相談室、児童相談所など
教育機関	ことばの教室、養護学校、聾学校など

★求人状況
就職率はほぼ１００％なので、どこにも就職できないということはあまりありません。
ただし、ここ数年、言語聴覚士養成校の数が急増し、また、１つの言語聴覚士養成校あたりの定員が以前よりも多くなってきたこともあり、徐々に人気のある病院などは埋まりつつあります。
また、対象とする障害等が他のリハビリ専門職よりも限定されることから、医療機関に就職する場合は、やや制限されます。

★就職先について
近年、以前に比べて言語聴覚士の職域も拡大してきました。病院だけではなく、介護老人保健施設や指定介護老人福祉施設等の介護保険施設、訪問看護ステーション等での訪問リハビリテーション、行政組織など様々な就職先があります。
しかし、これら多くの種類がある就職先はどこを選んでも同じではありません。
]]> /2009/08/post-3.html /2009/08/post-3.html 言語聴覚士の業務 Sat, 15 Aug 2009 12:03:55 +0900 言語聴覚士の国家試験は、毎年1回行われています。
言語聴覚士の国家試験では、基礎医学、臨床医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉、言語聴覚障害学総論、といった分野から問題が出題されます。これらの問題を、午前と午後の2回に分けて、回答します。
言語聴覚士の国家試験は、6割以上を取らなければ、不合格となってしまいます。
言語聴覚士の国家試験の合格率は、問題内容によって、毎年変動がありますが、概ね50%から60%くらいといえるでしょう。
合格率は比較的高いのですが、言語聴覚士の国家試験を受けるまでに、これら非常に広範な分野の知識を、身につけなければなりません。
また、受験料も、35,700円と、少し割高になっています。
方法として、厚生労働大臣指定の、言語聴覚士になるための専門学校に通う、という方法が挙げられます。
専門学校は、東京や大阪をはじめ、北海道、兵庫、長野、福島、大分にあります。
現時点では、数は少ないのですが、今後増えていくと予想されます。
言語聴覚士の専門学校では、一般教養科目、専門基礎科目に加えて、臨床実習といったカリキュラムが組まれています。
この、専門学校を卒業した人では、言語聴覚士の国家試験合格率は8割と、かなり高くなっています。
また、最近では、大学や大学院でも、言語聴覚士育成プログラムを、設置している学校も出てきました。
大学時代の4年に加え、大学院の前期・後期課程まで進学すると、9年間勉強することになります。
専門学校より、高度な技術・知識を身につけることができるでしょう。
言語聴覚士の国家試験を突破すると、晴れて言語聴覚士となります。
ところで、言語聴覚士のお給料や、求人募集はどのようになっているのでしょう？
言語聴覚士のお給料は、正規雇用の場合、初任給はおおよそ17万円からです。
非常勤の場合は、時給3000円から4000円といわれています。
理学療法士や作業療法士と比べると、お給料はやや低めといえます。
しかし、言語聴覚士の需要は今後も増加すると予想されていることから、給料は次第に改善されていくでしょう。
言語聴覚士の求人募集を行っているところとしては、病院、リハビリ施設、障害児施設の他に、補聴器メーカーなどの民間企業が挙げられます。
求人募集は、現在あまり多くはありません。
言語聴覚士の国家試験は、1998年から始まりました。まだ、歴史も浅く、言語聴覚士の認知も低いのが、現状と言えます。
しかしその分、将来言語聴覚士の活躍の場は、まだまだ広がる余地があるのではないでしょうか。 

★受験資格
(1)学校教育法（昭和22年法律第26号）第56条の規定により大学に入学することができる者その他その者に準ずるものとして言語聴覚士法施行規則（平成10年厚生省令第74号。以下「規則」という。）第13条に定める者であって、法第33条第1号の規定により文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、3年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの（その年の指定する日までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）
(2)学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令（大正7年勅令第388号）に基づく大学又は規則第14条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所において2年（高等専門学校にあっては、5年）以上修業し、かつ、厚生労働大臣の指定する科目を修めた者で、法第33条第2号の規定により文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、1年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの（その年の指定する日までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）
なお、厚生労働大臣の指定する科目は、次のとおりである。（平成10年8月厚生労働省告示第225号）
ア.人文科学のうち2科目
イ.社会科学のうち2科目
ウ.自然科学のうち2科目（統計学を含む。）
エ.外国語 オ.保健体育
カ.基礎医学（医学総論、解剖学、生理学及び病理学を含む。）、
臨床医学（内科学、小児科学、精神医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学及び形成外科学を含む。）、
臨床歯科医学（口腔外科学を含む。）、
音声・言語・聴覚医学（神経系の構造、機能及び病態を含む。）、
臨床心理学、生涯発達心理学、学習・認知心理学（心理測定法を含む。）、
言語学、音声学、言語発達学、音響学（聴覚心理学を含む。）、
社会福祉・教育（社会保障制度、リハビリテーション概論及び関係法規を含む。）、
言語聴覚障害学総論（言語聴覚障害診断学を含む。）、
失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学（脳性麻痺及び学習障害を含む。）、
発声発語・嚥下障害学（音声障害、構音障害及び吃音を含む。）及び聴覚障害学（小児聴覚障害、成人聴覚障害、聴力検査並びに補聴器及び人工内耳を含む。）
のうち8科目
(3)学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は規則第15条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所において1年（高等専門学校にあっては、4年）以上修業し、かつ、厚生労働大臣の指定する科目を修めた者で、法第33条第3号の規定により文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、2年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの（その年の指定する日までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）
なお、厚生労働大臣の指定する科目は、次のとおりである。（平成10年8月厚生省告示第226号）
ア.人文科学のうち2科目
イ.社会科学のうち2科目
ウ.自然科学のうち2科目（統計学を含む。）
エ.外国語
オ.保健体育
カ.基礎医学（医学総論、解剖学、生理学及び病理学を含む。）、
臨床医学（内科学、小児科学、精神医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学及び形成外科学を含む。）、
臨床歯科医学（口腔外科学を含む。）、
音声・言語・聴覚医学（神経系の構造、機能及び病態を含む。）、
臨床心理学、生涯発達心理学、学習・認知心理学（心理測定法を含む。）、
言語学、音声学、言語発達学、音響学（聴覚心理学を含む。）及び社会福祉・教育（社会保障制度、リハビリテーション概論及び関係法規を含む。）
のうち4科目
(4)学校教育法に基づく大学（短期大学を除く。）又は旧大学令に基づく大学において厚生労働大臣の指定する科目を修めて卒業した者その他その者に準ずるものとして規則第16条に定める者（その年の指定する日までに卒業する見込みの者を含む。）
なお、厚生労働大臣の指定する科目は、次のとおりである。（平成10年8月厚生省告示第227号）
ア.基礎医学（医学総論、解剖学、生理学及び病理学を含む。）
イ.臨床医学（内科学、小児科学、精神医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学及び形成外科学を含む。）
ウ.臨床歯科医学（口腔外科学を含む。）
エ.音声・言語・聴覚医学（神経系の構造、機能及び病態を含む。）
オ.臨床心理学
カ.生涯発達心理学
キ.学習・認知心理学（心理測定法を含む。）
ク.言語学
ケ.音声学
コ.言語発達学
サ.音響学（聴覚心理学を含む。）
シ.社会福祉・教育（社会保障制度、リハビリテーション概論及び関係法規を含む。）
ス.言語聴覚障害学総論（言語聴覚障害診断学を含む。）
セ.失語・高次脳機能障害学
ソ.言語発達障害学（脳性麻痺及び学習障害を含む。）
タ.発声発語・嚥下障害学（音声障害、構音障害及び吃音を含む。）
チ.聴覚障害学（小児聴覚障害、成人聴覚障害、聴力検査並びに補聴器及び人工内耳を含む。）
ツ.臨床実習
(5)学校教育法に基づく大学（短期大学を除く。）又は旧大学令に基づく大学を卒業した者その他その者に準ずるものとして規則第17条に定める者で、法第33条第5号の規定により文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、2年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの（その年の指定する日までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）
(6)外国の法第2条に規定する業務に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国で言語聴覚士に係る厚生労働大臣の免許に相当する免許を受けた者で、厚生労働大臣が(1)、(2)、(3)、(4)又は(5)に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認定したもの
(7)言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得させる学校又は養成所であって、法附則第2条の規定により文部大臣又は厚生大臣が指定したものにおいて、法施行の際（平成10年9月1日）現に言語聴覚士として必要な知識及び技能の修得を終えている者又は法施行の際現に言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得中であり、その修得を法施行後に終えた者（その年の指定する日までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）

★試験地
北海道、東京都、愛知県、大阪府、広島県及び福岡県

★試験科目
基礎医学　臨床医学　臨床歯科医学 音声・言語・聴覚医学 心理学 音声・言語学 社会福祉・教育 言語聴覚障害学総論 失語・高次脳機能障害学 言語発達障害学 発声発語・嚥下障害学 聴覚障害学
実際の試験は1日間にわたって行われ、午前に基礎医学、臨床医学、臨床歯科医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育、午後に言語聴覚障害学総論、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥下障害学、聴覚障害学の順に行われる。

★合否判定
全部合わせて6割とらないとその時点で不合格となる。

★合格率
・87,9％（第1回：受験者4,556人、合格者4,003人）
・42.4％（第2回：受験者1,565人、合格者　664人）
・49.1％（第3回：受験者1,908人、合格者　936人）
・53.8％（第4回受験者2,113人、合格者1,137人）
・42.0％（第5回：受験者2,447人、合格者1,027人）
・68,2％（第6回：受験者数1,658人、合格者数1,130人）
・55,8％（第7回：受験者数1,812人、合格者数1,012人）
・62,4％（第8回：受験者数2,226人、合格者数1,389人）
・54,5％（第9回：受験者数2,323人、合格者数1,266人）
・69,5％（第10回：受験者数2,574人、合格者数1,788人） ]]> /2009/08/post-2.html /2009/08/post-2.html 国家試験情報 Sat, 15 Aug 2009 11:07:46 +0900 １．文部科学大臣が指定した大学（4年制大学、3年制短期大学）に入学する（卒業する）。
２．厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所（３年ないし４年制の専門学校や大学など）に入学する（卒業する）。
３．４年制大学卒業者の場合は、２年制の専修学校に入学する（卒業する）。
４．外国の大学などで言語聴覚士の業務に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出して認定を受けることにより、受験資格を得る。
５．大学（短期大学を除く）において厚生労働大臣が指定する科目を修めて卒業した方は、書類審査を経て受験資格を得る。
つまり高校卒業後、言語聴覚士の養成校で3年以上学ぶか、指定された必要な科目を履修できる大学で学ぶか、あるいは一般の（言語聴覚士とは直接関係のない）大学を卒業後2年以上養成校で学ぶパターンが主なものになります。
言語聴覚士養成校は３年または４年間です。
最終学年の夏頃から就職活動が始まります。
言語聴覚士養成校を卒業すると言語聴覚士国家試験受験資格が与えらます（実際には国家試験が行われるのは、卒業前の２月です）。
この言語聴覚士国家試験を受験し合格すれば言語聴覚士の免許がもらえます。
言語聴覚士国家試験の合格発表は就職直前の３月末です。
不合格だった場合、退職しなければならないかどうかはその就職先によって異なります。

①高校卒業→ ②言語聴覚士養成校等に入学→ ③最終学年で就職活動（夏頃から）→ ④言語聴覚士国家試験受験（２月）→ ⑤言語聴覚士養成校等を卒業（３月）→ ⑥国家試験合格発表（３月末）→ ⑦就職（４月）→ ⑧言語聴覚士免許申請

厚生労働大臣指定の言語聴覚士養成校は、全国で５７校です（平成１８年４月現在）。
全国的に学校がありますが、まだ養成校のない県も多くあります。 p>地域別では、北海道３、東北３（青森、宮城、福島各１）、関東１２（東京５、神奈川２、千葉１、埼玉２、群馬１、栃木１）、中部１１（新潟３、福井１、長野１、岐阜１、静岡１、愛知４）、近畿１０（大阪５、兵庫４、奈良１）、中国５（島根２、岡山１、広島１、山口１）、四国２（愛媛１、高知１）、九州１１（福岡３、長崎１、大分１、熊本１、宮崎１、鹿児島２、沖縄２）となっています。
修業年限は３年と４年があり、大学が１４、短期大学が１、専門学校が４２あります。
文部科学大臣指定の大学は、上智大学大学院（東京）、金沢大学教育学部（石川）、愛知学院大学（愛知）、愛媛大学教育学部（愛媛）、福岡教育大学（福岡）です。

また、通信教育で言語聴覚士になることはできません（もちろんそのような講座はありませんが）。
言語聴覚士になるためにどの学校を選んだらいいかということですが、いろいろな観点があります。

■資格をとる：言語聴覚士という資格がとれるという面ではどの学校も同じです。
■国家試験合格対策：国家試験に対する勉強にかけられる時間が各学校のカリキュラムの違い（臨床実習の終了時期、卒業試験の有無など）により異なります。学校によってはホームページで国家試験合格率を公表しているところもあり、そのようなところは比較的自信がある学校といえます。
■学費の違い：３年制と４年制では当然ですがトータルの学費は異なります。
自分が受験しようとする学校の資料をすべて取り寄せ比較する必要があります。
■３年制と４年制の違い：年数の違いはカリキュラムの違いになって来ます。
また、年数というよりも学歴の違いとして、専門学校か大学（短大）かでは、高卒か学士号取得かの違いがあります。
学歴の違いは病院（施設）によっては給与の違いとなるところがあったり、将来、国公立系の教育機関に就職する場合、または、大学院に進学する場合は学歴が必要になることもあります。
■新設校かどうか：すべてにあてはまるわけではないことを断った上で、新設校（最近できた学校）は臨床実習を行ってもらう施設の確保が難しく、実習施設の質が低いことがあります。
また、特に私立の新設校は教員の確保が難しいことが多く、教員の質も低いことがあります。
■定員の数：定員は多い方が、やはり一人一人に対する教育の質は低下する傾向にあります。
言語聴覚士は技術職でもあるため、定員が多いとどうしても学内実習設備の不足や教員からの実技指導機会の低下が起こりやすくなります。]]> /2009/08/post-1.html /2009/08/post-1.html 言語聴覚士免許取得の方法 Sat, 15 Aug 2009 10:35:55 +0900 1998年に「言語聴覚士法」が施行され、国家資格となりました。
国家資格としての歴史は比較的新しく、資格化以前は「言語療法士」、「言語治療士」等の呼称が用いられていました。
英語表記である　Ｓpｅaｃｈ－Ｌａｎｇｕａｇｅ－Ｈｅａｒｉｎｇ　Ｔｅｒａｐｉｓｔ　を略して、【ＳＴ】とも呼ばれています。

コミュニケーションの障害は、その原因や症状が様々で、年齢も幼児から高齢者までみられます。
主な障害を下記にお示しします。

★対象となる障害

運動障害性構音障害	脳卒中・頭部外傷・パーキンソン病・筋萎縮性側索硬化症など神経や筋に生じるさまざまな病気によって話すことに必要な機能に障害を受けることがあります。 構音障害と名前が付けられていますが、発音ばかりではなく、呼吸や発声・共鳴・話すリズムなどに障害があり聞き手に解かりにくい発音となっている場合もあります。 具体的には、声が小さい・ガラガラ声やカスレ声・鼻声、ロレツの回らない発音などの症状が混在します。 疾患によっては、話す言葉ばかりでなく知能障害の他、失語症や食べること、飲み込むことの障害を合併することがありますが、構音障害のみであれば、聴いて理解する力に問題がないので、 五十音表を指差す、筆談をすることで十分にコミュニケーションを取ることが出来ます。 言語聴覚士は発話能力の機能回復を図り、意思の疎通を改善するように指導します。
機能性構音障害	耳の聞こえに問題がなく、言葉を発するために必要な器官（唇や舌など）に異常がないにも関わらず発音がおかしい場合をいいます。 未だ原因の特定や解明はされていないのが現状ですが、以下のことが考えられます。 ① 発音に必要な器官（唇や舌など）の運動機能の未熟さ ② 誤った音と正しい音を弁別する力の遅れ ③ 言葉のモデルや言葉の習得を支える言葉環境の問題そして、発音の誤り方には次のようなものがあります。 ①置換え：『さかな』→【たかな】のように、発音されなければならない音「さ」が「た」と別の音に発音される状態をいいます。 ②　省略：『でんわ』→【えんわ】のように発音されるべき子音が省略されている状態をいいます。 ③　歪み：正しい音ではないが似ているような音に聞こえ日本語の音としては表現出来ない状態をいいます。　　　　　 言葉の発達には個人差がとても大きいものですが、４～５歳になると日本語にある音のほとんどが言えるようになります。 また、発音の不明瞭さなどでコミュニケーションに困難をきたす事（周りから指摘され心理的ダメージを受ける）もありますので、 この４～５歳が発音訓練の目安とされています。
口唇口蓋裂	胎生期に唇や上顎をつくる部分がくっつかず、裂けた状態で生まれてくる先天的な病気で、日本では５００人に１人の割合で生まれるので、高い頻度で発生する病気といえます。 唇だけが裂けている場合を口唇裂・口の中（上顎）だけが裂けている場合を口蓋裂・どちらとも裂けている場合を口唇（顎）口蓋裂といいます。 治療は状態にもよって異なりますが、哺乳の問題・唇や鼻の形態・顎の発育や噛み合わせの問題・発音の問題・中耳炎などの耳の病気・心理的な問題から起こることもあります。 しかし、現在では早期より、一貫した治療システムでチームアプローチが行われ、適切な時期に適切な手術や訓練を行うことが可能となっています
音声障害	風邪を引いて咳がひどく出る、お酒を飲み、ついカラオケで歌いすぎる、スポーツの応援に熱が入って長時間大声でどなるといった後に、声が嗄れた、声が出なくなったという経験はないでしょうか？ 通常は風邪が治ったり、安静にしていると声も元通りに回復しますが、直らず長引いたり、悪化したりすることがあります。 その他にも風邪を引いた訳でもないのに声がおかしい、声が出にくいということもあります。 このような、声の障害を引き起こす疾患としてよく知られているものには喉頭炎・喉頭がん・声帯ポリープ・声帯結節などがあります。 疾患によって治療方法は異なりますが、喉頭炎の場合には炎症を抑えるような薬物治療、咽頭がんの場合にはがん治療が最優先されますし、声帯ポリープや声帯結節など誤った声の使い方をしたり、長時間声を酷使するために起こる声の障害に対しては、声の衛生指導を基本に発声法の指導が行われます。 いずれも、音声障害に詳しい耳鼻咽喉科とい言語聴覚士の診断と治療を受けることが必要です。
摂食・嚥下障害	食べる、咀嚼する、飲み込むなど全てを含めた広い概念です。 脳卒中やパーキンソン病、膠原病、腫瘍などのさまざま病気の他、老化や薬によっても起こることが分かっています。 この障害では　　 １）誤燕や窒息・低栄養・水分摂取困難などによる生命の危機 ２）食べる楽しみの喪失が大きな問題となります。 特に『むせのない誤嚥』の場合には、一段と危険性が高くなります。 従来は誤嚥によって肺炎を併発した場合には、口から食べることを禁止し、鼻から胃にチューブを入れるということが頻繁に行われていましたが、きちんとした評価・訓練の必要性が呼ばれるようになり、 段階的に食べる訓練を行ったり、代償方法などが開発されています。 具体的には、施設によって異なりますが、リハビリテーション科・神経内科・耳鼻咽喉科・歯科・口腔外科などの医師・歯科医師による診察をもとに、看護師・言語聴覚士・栄養士・理学療法士・作業療法士・歯科衛生士などによる訓練がチームアプローチによって行われます。
言語発達遅滞	何らかの原因により、同年齢の子供に比べて言語発達の状態が標準より遅れている場合をいいます。 こうした言語発達の遅れをきたす要因として、以下のことが考えられます。 ① 聴覚障害：言葉の入力である聴覚に障害があると、言葉が歪んで聞こえたり音が小さく聞こえるため言語発達が遅れます。 ② 対人関係の問題：代表的なものとして自閉症があります。コミュニケーション能力の発達の遅れに伴って相手の存在や言語刺激の関与が不十分で言語発達が遅れます。 ③ 知的発達の問題：知的障害に伴う言語発達の遅れで、言葉の理解や語彙の発達の遅れや、象微機能の発達の遅れから言語発達も遅れます。 ④ 言語学習に限定された特異的障害：中枢神経系の機能障害が疑われています。特異的言語発達遅滞や言語性学習障害、小児失語などがあります。 ⑤ 発声発語器官の機能障害：脳性麻痺や口蓋裂などのように発声発語器官に麻痺や形態の異常に伴って話し言葉の障害を伴います。 ⑥ 不適切な言語環境：虐待や２ヶ国語などの教育環境の問題で言語発達が遅れることもあります。言葉によるコミュニケーションの問題は、脳卒中後の失語症・構音障害、聴覚障害、言葉の発達の遅れ、声や発音の障害など多岐に渡ります。 年齢に関しても小児から高齢者まで幅広く現れます。 言語聴覚士は、このような問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練・指導・助言・その他援助を行います。
高次脳機能障害	―見る・聞く・触る―　などの感覚から「知る・わかる・注意する・考える・行う」といった一連の活動を支える脳機能の障害を高次機能障害といいます。 高次機能障害の中には、－記憶・注意・認知など　さまざまな種類の障害―が含まれ、社会生活、特に職業生活の上で重大な機能障害となります。 これらの機能が発揮されるためには、高度な神経連絡が必要で、同じ記憶の障害と言っても神経系の損傷のされ方によって障害の性質が異なります。 例えば、過去の出来事のような言葉で表現されるような記憶は不得手でも、コンピューター操作のような手順の記憶は保たれていることがあります。 認知など他の障害でも保たれている機能と障害を受けた機能がいろいろ組み合わさって生じます。残された機能をいかに生かして社会に復帰するかを考え、訓練することが必要です。

]]> /2009/08/post.html /2009/08/post.html 言語聴覚士について Sat, 15 Aug 2009 10:20:27 +0900 高齢化が進む中、言語聴覚士の存在は重要視されています。
言語聴覚士とは脳卒中などによる言語機能障害や、先天的難聴などの聴覚障害を持った人の相談にのりながら、指導やリハビリを行います。
機能回復訓練の立案に欠かせない、検査と評価を伴う重要な仕事で、発声障害や聴覚障害など言葉によるコミュニケーションに問題がある方にリハビリなどでサポートするスペシャリストです。

当サイトでは言語聴覚士についてその業務、言語聴覚士になるための免許取得方法はどのようなものがあるのか、どのような流れで言語聴覚士になれるのかを掲載しています。

]]> /2009/05/home.html /2009/05/home.html top Wed, 20 May 2009 10:10:10 +0900